慰安婦騒動を契機に（敗戦後朝鮮半島からの帰国に際してひどい目にあった人も一杯います）酷い歴史経験が蘇ってしまったことが、今の嫌韓意識の基礎にあります。
最近になると、蒙古襲来は元（モンゴル）のイニシアチブによるのではなく、朝鮮族の日本侵略の願望を世界最強の元の名と力を借りて遂行しよう（国連軍の名で韓国軍が北と対峙しているように）としたのではないか？と言う疑いさえ出て来ています。
このときの壱岐・対馬の住民に対する残虐さは良く知られているとおりですが、これは主として先遣軍である高麗軍の仕業による点は、争いがない事実でしょう。
こうした歴史上の罪悪を朝鮮族が潔く清算しないと、民族意識の奥底に沈殿している嫌韓意識がなくならないと思われます。
ま、無理に謝ってくれなくともいい・・最早交際自体をしたくないと言う日本人が着実に増えています。
この謝罪をいやがって最近では韓国世論の方向性・・「在日が悪い」「在日イジメ」の切り離し宣伝が増えて来たようです。
専制支配下の経験では、罪を認めるとどんな残虐なこともされて来た恐怖が先に立つので怖くて謝れないのでしょうし、逆から言えば、容赦ない残酷な報復をしたくて日本の謝罪を執拗に求めているとも言えます・・。
韓国にいる彼らから見れば日本に来て豊かな生活をしている在日は元々強烈な嫉妬の対象であり、帰国すると様々な嫌がらせを受けることが良く知られていました。
このために帰国するときには、膨大なお土産が必要となっているほか、それならしょっ中帰らなければ良いと思う人が多いでしょうが、故郷を棄てたように思われると親族らが嫌がらせを受けるのでマメに帰るしかないらしいジレンマです。
・・他方日本では、韓国の理不尽な要求に対して、「在日が何故声を上げないんだ！」との批判がありますが、うっかり「慰安婦騒動がやり過ぎだ」と発言すると韓国で親戚が迫害される・・進むも退くも地獄の関係にはまっている様子です・・。
以下紹介するように1988年2月25日施行・現行憲法１３条で、ワザワザ親族の行為で不利益を受けないと書いていることが重要です。
国民意識ではまだまだ親族連帯責任意識が強いことが窺われます。
最近の韓国では、日本への攻撃がうまく行かないので憂さ晴らし対象を在日に切り替えたらしい様子が出て来ました。
韓国語すら話せずほぼ日本人化していて韓国人からやっかまれ、日本人からは「在日は帰れ」とデモされる・・どこにも後ろ盾のないもっとも弱い在日攻撃に韓国自体が切り替えた・・これが表面化して来たと見るべきでしょう。
韓国憲法では日本憲法のように国民が自由に国籍離脱出来ない仕組みらしいですし、仮に離脱の自由があっても法的手続をしていない限り韓国籍を抜けないのは当然ですし、日本に帰化していても同じです。
まして憲法の保障がないのでは、今になって国籍離脱したいと届けても許可される保障がありません。
（韓国憲法を見ても国民の要件は法律で決めると書いている点は日本同様ですが、日本の場合、居住移転の自由のところに続けて国籍離脱の自由が書いているのですが、韓国憲法にはこれがありません。）
以下ウイキペデイアからの引用です
韓国憲法
第2条 大韓民国国民の要件は法律によって定める。
第13条　全ての国民は行為時の法律により犯罪を構成しない行為で訴追されることはなく、同一の犯罪に対して重ねて処罰を受けない。
　全ての国民は遡及立法により参政権の制限を受け、財産権を侵害されることはない。
全ての国民は自分の行為ではない親族の行為に基づいて起因する不利益な処遇を受けない。
第14条　全ての国民は居住移転の自由を有する。
第15条　全ての国民は職業選択の自由を有する。

日本国憲法
第二十二条 　何人も、公共の福祉に反しない限り、居住、移転及び職業選択の自由を有する。
○２ 　何人も、外国に移住し、又は国籍を離脱する自由を侵されない。

日本へ帰化しても韓国政府が認めない限り国籍が残っているのが普通ですし、在日２〜３世になって来ると帰化しても韓国政府への手続をしなければならないコトを知らない人の方が多くそのままになっている・・台湾籍の蓮舫議員問題で明らかになったように日本籍取得・・帰化している人も韓国籍が残ったままの人が大半でしょう。
在日イジメが始まった今になって慌てて届けるといろんな嫌がらせを受けます。
以下韓国大使館http://www.kr.emb-japan.go.jp/people/ryouzibu/consulate_kokuseki.htmlからの引用です。
「日本国籍と韓国国籍の重国籍者の国籍選択方法
国籍の選択に係わる届出は、日本と韓国、双方に届出をする必要があります。
「重国籍者が国籍を選択する場合、次の４つの方法のうち、いずれかの方法により国籍を選択してください。」
以下の４つの方法中に日本国籍取得し韓国籍離脱の届け枠部分があるのですがこの枠が何故かコピー出来ませんが、そこには※があって、韓国籍離脱認定可否の詳細は「韓国法務局国籍難民課にお問い合わせ下さい」となっていて、届出さえすれば自動的に国籍離脱出来ない仕組み・・裁量次第になっていることが窺われます。
今になって手続きすると韓国政府が容易に承認しない・・憲法の保障がないので、いくらでも（税金の未納がないか？兵役の義務を果たしたか？など）嫌がらせ出来ることになります。
在日はこれまで韓国民としてのいろんな義務を果たしていないでしょうから、全てに引っかかる仕組みですから、結局は大臣裁量許可次第で受理されるかどうかになる仕組み・・政治の動向や寄付金次第・・・合法的賄賂？要求されると思われます。
そんな無理をして離脱届けをする在日はいないでしょうが、今や届出しなくとも摘発されるリスクが出て来ました。
まずは有名資産家から、届け出しなくとも資産を目当てに積極的に狙われます。

南シナ海問題に戻ります。
ソマリア沖海賊対策では、世界有力国の利害が一致していたので何とかなりましたが、南シナ海の場合、中国自身が秩序破壊の元凶ですから、関係諸国が一致して妨害排除行為することを想定出来ません。
国際司法裁判所判決が出ていても国際会議で非難決議さえ出せない状態ですから、国際機関決定できる訳がないでしょう。
まして、フィリピンベトナム等周辺コクには相応の餌を撒いたり脅したりして日本だけ標的の通行妨害をした場合、周辺国が連合艦隊を編制して中国軍を追い払ってくれるとは思えません。
言わばいじめっ子が怖くて廻りが傍観している・・中国がこれを利用して日本イジメ行為を実行しようとしていることは明白です。
ニッポン（は強い？）を直截攻められないから、ニッポンから遠く離れた公海での航行妨害をして周辺国に応援させないようにする程度ですが・・。
アメリカはせいぜい「航行の自由を守れ」「仲良くして下さいよ！・「暴力は行けません」と言うリップサービス・・犬の遠吠えしかやる気がないコトを今から（予算を含めた)態度で表明しています。
中国は当然アメリカの船は自由に航行して下さいとなるでしょう（・・言わなくともアメリカの船を拿捕・撃沈する勇気はない）から、結果的にアメリカの船だけは航行自由となれば、日本はアメリカ籍の船に輸送を頼むしかなくなる関係です。
昨年までのいわゆる安保法案に関する議論では、こうした新事態に備えた議論がなかったように思えます。
ソモソモ自国・・自宅に押し入る強盗からの「自衛」だけを関心にして戸締まり・自衛戦力・SECOMなどの契約や防犯カメラ（集団自衛権）さえ不要論が幅を利かしているニッポンの議論は、世界でも特異な思想状況にあると言うべきです。
http://todo-ran.com/t/kiji/18471
「各都道府県選挙管理委員会の発表から、2014年12月に行われた第47回衆議院選挙比例代表の民主党得票率ランキング。
民主党の得票数は977万5991票で、有効投票数5333万4447票に占める得票率は18.33%。」
上記のとおり実際の選挙結果では民主党→民進党の支持率２0％あるかないですが・・マスコミ報道になると「圧倒的市民の声を無視した横暴を許さない」など「文化人」の応援一色です。
マスコミを見ていると、憲法学者も作家その他文人の殆どが反安保法の意見で一致しているイメージですが、この洪水的思想教育に共鳴する不心得者？が２０％前後しかいない・如何にニッポン民族の共同体意識が根強いかが分ろうと言うものです。
元々社会には言って率のはみ出し者がいるのですが、そう言う傾向の人が「お前のやっていることは素晴らしい・・意識が高い！」と大義名分を得てクレーマーやモンスターに育っているように見えます。
私の家も製品不都合があるとメーカーに連絡しますが、データが少しでも多く集まれば改良チャンスが増えるだろうと期待するからであって、苦情？を言うつもりは全くありません。
戦後７０年間も洪水的反共同体思想を宣伝しているのに共鳴しているのに約２０％どまりですから、如何にマスコミや文化人が国民意識とズレているかが選挙結果で明らかです。
ただしズレが大きいほど彼らのエリート意識がくすぐられてやる気が出るのかも知れません。
非武装平和論者と支持母体を同じくする団体は何かと新しい分野・・社会の変更発展に人権等を理由に世界基準を持ち出して批判を展開するのですが、重要問題になると全く世界標準を無視しています。
この辺は秘密保護法・・スパイ防止法反対論でも防犯カメラ（肖像権）でも人権侵害されると宣伝するのですが、スパイ防止法のある国は人権侵害国家なのか？集団安保・・相互防衛条約のある国は皆軍国主義国家なのかと言う疑問には全く答えません。
先進国で相互防衛条約を締結していない国がどこにあるかも答えません。
公海の安全航行権の保障に戻りますと・・最寄り駅から自宅に至る公道・・公の空間で何があっても「知らん顔をしている」といつの間にか誰かが？解決してくれる・・「自己中心主義だけで世の中の秩序が保たれるのか？」と言う基本に立ち返った議論が必要です。
ここ数日書いている大義を重視する精神の欠如・・・・小義強調・共同体維持の価値観否定運動がいつから蔓延して来たのか、マスコミや文化人・学者の多くが何故これに共鳴しているかの疑問です。
自宅などの個人範囲を超えた全体・公けの秩序を誰が守るのか？軍が出動した場合に兵士の生命の危険を心配して反対するなど・・世界でも稀なニッポンの民族・共同体意識（国民意識に牢固として根付いていますが・・）を破壊する思想宣伝がいつから始まったのでしょうか？
ニッポン民族は元々自己利益よりも共同体利益を最重視する社会であるからこそ、今でも道路・公共空間は掃除が行き届き、電車の時間が正確で環境保護に敏感ですし犯罪も少ないのです。
個人利益ばかりを主張し全体がどうなっても良いような主張が素晴らしいと応援するマスコミ宣伝と実際社会のあり方や選挙結果とは大きくズレています。
我が国では、古来から蒙古襲来時の地元武士団の奮戦や前回戦争でも、特攻隊員の意識や１分１秒でも長く米軍を足止めして祖国への侵攻を遅らせるために硫黄島や沖縄で死闘を繰り広げたコトから分るように、「公」共同体・一族のために命を棄てることを惜しまない民族性です。
戦前にこう言う宣伝するマスコミや学者が全くなかったことは公知の事実ですから、共同体破壊運動への転換の始まりは米軍占領政治が起点であることは争いのない事実と思われます。
ニッポン民族の強固な共同体意識・・負けが決まっていても最後まで死守するニッポン兵に手を焼いた米軍の経験からして、米国の占領政策の第一に強固な共同体意識の解体があったのが必然です。
米国はニッポン民族自体を他の被植民地以下の境遇にしてしまう目的で始めた戦争でしたから、占領後これに抵抗されないようにする第一目標が「公」共同体意識の破壊にあった・・占領後最初の仕事が神道敵視政策であったことその他やって来たことに共通項があります。
共同体を命がけで守る意識を解体し自己中心主義社会になって行けば、自然に治安が乱れます・・これが狙いであったでしょう。
占領軍が治安悪化を望むのは異例ですが、占領政策の手足として在日を利用しようとしたことに原因があったと思われます。
欧米植民地支配の常套手段ですが、英仏等の支配者が恨まれないように過酷な現地人搾取や弾圧などの汚れ仕事（中間管理職？）を他所から連れて来た異民族にやらせていました。
アフリカではインド人を使い東南アジアではインド人と華僑を使ったので現在でも支配階層に華僑・イン僑が浸透しています。
中国人がアジア諸民族の代表として正義を主張し欧米と戦ったことがない・逆に欧米の手先になり易いのは、専制支配下の生き方しか知らないので正義の基準よりは強い者の手先になる競争精神が染み付いている外にこうした長年の経験・実績によっています。

中国の南シナ海の利用方法は、当面通行許可申請を要求する程度から中国向けの船だけ通行許可するが日本へ行く船の通行許可しないなどいろんなバリエーションがあり得ますが、ドンドン強化して行き最後に無許可航行船舶を拿捕するところまで行くとどうなるでしょうか？
アメリカが中国の領海を認めない・・ここは公海だと言って、従来のように年に１〜２回だけ自国海軍が強引に通行する・・「航行の自由作戦」を実行するだけでは、日本向けの船が日常的に航行出来ない状態が変わりません。
中国が違法に南シナ海を占拠して好き勝手に通行妨害するようになれば、法的にはソマリア沖で跳梁した海賊グループと同じことですが、タマタマ大国が公然とやっている点が大違いです。
ゲリラ勢力は神出鬼没・・警察が来たら逃げ回るのが本領ですが、ついにISと言う国家？を樹立したようなもの・・公海に海賊の基地を公然設営していてこれを黙認している状態です。
この無法状態を解決するために年に１〜２回米軍海軍艦艇がデモンストレーション行為をするだけでは、フィリッピンやベトナムの漁船が怖くて現場に日常的に近づけていません。
中国が南シナ海＝公海を自国領海と勝手に決めて軍事基地を設けているのですが、これを利用して気に入らない国だけ航行妨害をした場合、ソマリア沖の海賊対策のように公海の自由航行権を守るためにはどうするべきでしょうか？
日本は自国領土領海を侵されていないので、従来型（日本特有解釈？）自衛権の範疇に入りません。
今の（過去の？あるいは戦後の）法理論では、対応出来ない事態が始まっています。
日本がソマリア沖に自衛隊を派遣したのは、自衛権発動ではなく公海航行の自由を守るための国際正義実現（自警団参加？）の活動だったように思われます。
湾岸戦争に大義があったかどうかは別として(私はなかったと思っていますが)日本独特の狭過ぎる？自衛権概念の結果、日本だけ参加出来ずその代わり莫大な金額の拠出をさせられたのですが、国際的には「日本が貢献しなかった」と言う評価を受けました。
非武装論によれば、自国侵略軍に対する自衛の武器・準備すらもいらない・・戦うことが許されない前提ですから、公海上の安全を守るための出動などは論外になるのでしょうか？
ソマリア沖のやり方・・国際合意を得てから海賊排除すべきと言うのは一見綺麗な形ですが、関係国一致しないと実現出来ないので、一定の力のある国が違反している場合、元々実現不可能な条件・・無秩序状態放置・・強い者が何をしても良い社会・・「万人の万人に対する闘争」と言われる原始社会復帰を前提にしています。
一見平和解決の理想論を言う人は実は理想と反対の力の強いものの実力行使を誘発し、是認する意見・・・結果を期待している場合が多い一例です。
戸締まりしているから泥棒に狙われるのか開けっぴろげで出かけた方がいいのか…信用して無防備な人を襲うのは恥ずかしいと思って被害を受けないか逆に犯罪者を増やすのかは、人によって意見が違いますが、物語の世界としては「恥ずかしいことをしない」生き方が素晴らしいですが、この種の話は１万人の内一人でも恥ずかしくない人がいると社会が成り立ちません。
物語では百万人一人でも素晴らしい人がいれば主人公・ヒーローになりますが・・現実世界では、一人だけ善人では、廻りが犯罪者だらけになってしまいます。
今の常識では普通に施錠するだけではなく、金をかけてもセコムや防犯カメラを設置する人が増えています。
非武装平和論も同様で結果的に善人が少ししかいない現実を前提にした場合、侵略誘発論になります。
圧倒的強国・・覇権国があってこそ・ヘゲモニー・指導力発揮出来る国を覇権国と言う以上当然です・・・・国際合意が形成されて世界秩序が守られますが、まとめる力が衰えると全会一致など無理・・不可能になるに決まっています。
覇権国の意向で決まる社会・・パックスアメリカーナには、覇権国〜ムラの有力者に至るまで采配を振るう地位に応じて采配権者に都合の良い（役得）秩序が混入するのが避けられませんが、これも程度問題で、無秩序・大混乱よりは良い（ある程度の役得が生じるのは目をつぶる）と言うのが、これまでの歴史経験です。
（業界団体の会長企業が事務局負担を無料で引き受ければ情報が速く入るメリットもります）
この程度を超過したり、覇権国であることによるうまい汁を全く吸わないで、持ち出しばかりになると覇権国自体がこれ以上警察官役をやっていられないと投げ出すようになったのが現在のアメリカであり、中国が太平洋の半分は引き受けると言い出してアメリカはだんまりで日本が異を唱えている図式です。
覇者がその役割を果たせなくなり、その後の棲み分け・区割りがはっきりしないときに王朝末期の大混乱発生・・新秩序形成までの戦国時代に入って行きます。
現在は覇権国アメリカが覇権者の地位を維持したくないと言い出したので、（アメリカ国内でも大統領になるのはマイナスばかりでイヤだと言う風潮が数十年前からあるようです）世界中で強い者勝ち・・ISやロシア、トルコその他地域大国が色めき立って来た・・言わば群雄割拠時代・・山賊、海賊などやり放題時代が来たということでしょう。
公海での規制は諸外国一致が必要と言うルールでは、圧倒的力を持つ覇権国がない状態では、一定の力のある国は、周辺弱小国に対する個別撃破による切り崩し能力も高い（先秦時代の合従連衡の故事によって証明されています）のでやりたい放題になります。
中国が頻りに利害関係ある国同士のこ別交渉で決めれば良いと主張し、他所の大国（日米）が口出しするのを嫌う所以です。
折角司法判決が出てもフィリッピンやラオス、カンボジアそれぞれの国に対して輸入制限するなどの強迫で、個別に切り崩して行く戦法が実際に成功しています。
日本固有の自衛論や非武装論は、強大な権力下で安全が保障されている特殊状態下で偶然に成り立つ議論であって、国際警察力が衰えて、市街（自国）を出ると護衛が必要あるいは暗闇では危ないとなれば、自宅の施錠だけでなく、状況に応じて護衛を連れて歩くことも自衛権の行使です。
護衛の必要があるとすれば強盗が襲いかかって来れば護衛隊が応戦する権利があるのも当然です。