前置きはこのくらいでイザ！国際比較に入ります
３月２０日の厚労省発表データの一部から３０日まで順次変化を比較してみます。
（グラフがあれば動態比較簡単ですが・・）
ネットでも何故か今日は何人増えたという危機を煽る報道ばかりでグラフ報道が見つかりません。
やむなく個別データを時系列的に並べてその間の変動差を見ていきます。
引用が長くなりすぎて読者には不便ですが、（３０〜３１日）２日連続引用で比較を試みます。
A ３月２０日発表分抜粋
1．国内の発生状況（３月20日12:00）

３月20日12：00現在、国内で今般の新型コロナウイルスに関連した感染症の感染者は950例となりました。
内訳は、患者841例、無症状病原体保有者107例、陽性確定例（症状有無確認中）２例となります。国内の死亡者は33名となりました。
国内での退院者は、昨日より12名増加し、227名（患者193名、無症状病原体保有者34名）となりました。
3．国外の発生状況
・海外の国・地域の政府公式発表に基づくと３月20日12：00現在、日本国外で新型コロナウイルス関連の肺炎と診断されている症例及び死亡例の数は以下のとおり

感染者増加率・人口比致死数の国際比較２

死亡率は約日韓１対３です。（日本の記載がないので、上記文章引用が必要となっています）
B  ３月２５日のデータ　（３月２６日報道資料掲載分）

３月26日現在の状況及び厚生労働省の対応についてお知らせします。(３月26日正午までの各国機関やWHO等から発表された内容を踏まえ、３月25日日報から下線部分を更新しました。)
国内で今般の新型コロナウイルスに関連した感染症の感染者は1,292例となりました。
内訳は、患者1,140例、無症状病原体保有者144例、陽性確定例（症状有無確認中）８例となります。国内の死亡者は45名となりました。
国内での退院者は、昨日より49名増加し、359名（患者320名、無症状病原体保有者39名）となりました。
４．国外の発生状況について
海外の国・地域の政府公式発表に基づくと３月26日12：00現在、日本国外で新型コロナウイルス関連の肺炎と診断されている症例及び死亡例の数は以下のとおり。

以下略

日本国内は日韓死者比率はほぼ１対３のままです。
この日から国外表に日本の数字も入るようになり一覧できるようになりました。
C
ア　 令和２年３月2９日報道資料（２８日公表分修正版）

本日（３月28日）・・・以下の通り報告されました。
今回の公表で、国内感染者は1,662名（患者1,363名、無症状病原体保有者166名、陽性確定例（症状有無確認中）133名）となります。
なお、これに加え、これまでに空港検疫で患者15名、無症状病原体保有者16名が確認されており、合計すると1,693名となります。また、国内死亡者は52名となります。

イ　　令和２年３月29日版

1．国内の発生状況（３月29日12:00）
国内で今般の新型コロナウイルスに関連した感染症の感染者は1,693例となりました。
内訳は、患者1,378例、無症状病原体保有者182例、陽性確定例（症状有無確認中）133例となります。国内の死亡者は52名となりました。
国内での退院者は、昨日より20名増加し、424名となりました。
日本国籍の者1,035人（これ以外に国籍確認中の者がいる）

このように急激感染増大報道が続くと多くの人が不安を感じるでしょう。
数日前から過熱している米国の人工呼吸器（酸素供給）不足騒ぎに便乗して、一斉に日本の医療体制不備・批判報道が過熱し始めた印象です。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200326/k10012351071000.html

米ＮＹ州 人工呼吸器の不足深刻 新型コロナの患者急増で
2020年3月26日 19時04分
人工呼吸器の製造 支援の動きが広がる
2020年3月27日 1時34分

数日前からいろんな報道でアメリカでは不足が深刻でやむなく一台の呼吸器を患者２名で共用するようになっているとか、大統領命令でフォードかGMに人工呼吸器製造命令を発令したなど報道されています。

都民・常住者は都内から出るのは例外（年間一人平均４〜５日も東京から他府県へ旅行に出るか？）・・原則としてほぼ１年間都内にいる人の犯罪率ですが、観光・会議等で来日した人の平均滞在期間が仮に都内で２〜３日しかないとした人の数と単純比較するのが妥当かということです。
仮に２日しか滞在しない場合、１年中いる人に引き直せば１８０分の１・・・１８０人で一人分にカウントし直すべきでしょう。
例えば来日外国人の内で都内に数日間滞在した人が約１３００万人で、都民約１３００万人と同数としても、数日しかいないグループと１年中いるグループを、同じ性質の集団として犯罪率を比較する意味があるでしょうか？
１０年以上もいれば小さな不満が積もり積もって凶悪事件になることがある・・・デズニーランドなど観光地で楽しみホテルに数日泊まって箱根等へ移動していく人が８〜９割の場合、凶悪事件を起こす確率は低いのではないでしょうか？
比較するならば、常住集団同士・・来日外国人同士・・どこの国出身の観光客がトラブルを起こす率が高いかの議論ならば、意味がありますが・・。
しかも、訪日客全員が東京に来るとは限らない・車関係者で言えば、中部地方のトヨタ関連工場に来てそのまま帰るとか、観光客でも近畿地方や九州方面、北陸や北海道方面だけ周遊して帰る人も多いので、都内滞在率・都内滞在期間平均何日か？などの細かな統計を見ないで単純来日外国人の数字で都内人口と比較しても意味がありません。
まして都民・・日本人を分母にして計算する場合、首都圏等からの通勤通学出張者（都内通過人員なども含め）等による昼間人口（新宿等の飲み屋街でもその客の多くを流入人口が占めています）が大きいのが特徴です。
日本人の都内犯罪率が９割近くという場合、１億数千万人を比較するのか都民だけを比較するかも不明な主張ですが、仮に１億数千万を基礎にしている場合、来日外国人何名を基礎にしているかも不明です。
日本人も来日者もみんなが東京にすみ、東京に宿泊していないのは公知の通りですから、全体と全体ならば、東京都に限定して比較する意味がないでしょう。
仮に都内に人口比を言うのであれば、東京の特殊性を無視できません。
一般に言われる「昼間人口」とは、都内就業地や通学地のある統計しやすい人口だけの集計であって、統計していない政府への陳情・事情説明や企業本社への出張や各種会議（私の場合日弁連の会議や東京地裁へ行く場合等）・パーテイーや行事が都内で行われることが多くその数は膨大です。
ですから、都内常住人口比で見ると犯罪率・・交通事故や医療機関受診率、観劇人口デパート購買人口も交通事故も全て多くなるのが当たり前で、常住人口比での比較は意味がありません。
極端な例で言えば千代田区、中央区や赤坂六本木など狭い地域の各種統計をそのまま見れば、人口比でバカに医療受診率が高い（難病率や高額医療受信罹患率が都民に多いとなるのか）、観劇人口比率が高い、外食率（六本木に住む人は毎晩５〜６軒くらい夕食・酒場のはしごをしないと数字が合わないかな？）や犯罪率が高い、デパートなど宝飾品や衣料品購買率が高い（銀座周辺常住者は１日に数回以上デパート等へ行って宝飾品等を買うのか？）、警察官が人口比で多すぎる（デモ警備動員されている機動隊も含めると警察官数も膨大ですが、人口の５〜６割が警察官になっているのか？ガードマンや道路掃除の人も人口比７〜８割？店員は人口比１０割を超える？など狭い地域の人口比統計では意味がないことがわかります。
※ 上記比率は、・比喩的直感的比率であって、統計数字をおさえた根拠ある数字割合ではありません。
大都会の場合、流入人口で経済が回っている・ひいては揉め事も交通事故も経済犯罪もその比率で多くなるのですから、常住人口比で犯罪率を見るならば首都圏とか大阪圏などの生活圏規模の常住人口を分母にして広域圏犯罪率で見るべきでしょう。
２６日冒頭に書いたように、検挙率を「東京都内に限定」して比較すること自体不合理で、辛氏の主張の仕方は「東京都内の犯罪率が人口比で如何に高いか」の誤解を狙った刷り込み？意図が疑われます。
http://www.metro.tokyo.jp/tosei/hodohappyo/press/2018/03/20/12.html

東京都の昼間人口は、平成27年10月1日現在の国勢調査の結果のうち、総務省統計局から公表された従業地・通学地集計結果等をもとに、東京都の昼間人口、通勤者・通学者の移動状況等をとりまとめたものです。
東京都の昼間人口は1,592万人、常住人口1,352万人、昼夜間人口比率は117.8

以上のように見ていくと辛氏が、

「「凶悪犯の検挙人数は、東京都全体で978人で、来日外国人は109人と全体の11.2％。9割近くは日本人の犯罪だ」[41]」

と言い切るのは、仮に引用数字が正しいとしても、流入人口の多い地域では常住人口で見ると自体に問題がある上に、同じ性質集団同士で比較しない点で論理的な無理があります。
性質の違う母体との比較では論理展開にフェイク主張の問題がないか？（新聞掲載意見とすれば、）朝日新聞がデータ根拠をチェックしたのか、チェックしたとしてもそのデータと結論に関係ない意見であれば一種のフェイク報道で掲載拒否すべきだったのではないでしょうか。
例えばA県の小学３年生とB県の中学生で算数国語やスポーツその他のテストをしてB県の方が点数が良くても、B県民の資質が高いとは言えません。
小学生と中学生の比較では話にならないことはすぐわかることですが、在日批判に対する反論の流れの中で、都内の凶悪事件検挙数をあげて、来日外国人は１１％あまりしかいないとアッピールしていますが、比較母集団がはっきりしない上に母集団の性質相違がありすぎて意味不明主張になっています。
来日数は年間何千万人（当時はもっと少ないですが）で、都内人口より多いのに検挙数は１割しかないと誤解させたいのでしょうか？
・・・幾ら何でも無理っぽいので来日外国人と都民とどういう比較をするかを書いていませんが・。
以上いろいろ書いてましたが、結論としてまとめると
記
① 都内限定の意味不明（広域異動の現在地域限定すると却って分かりにくくなる）
② 検挙数が正しいか？（簡単にアクセスできない）
③ 在日（長期滞在者の）の犯罪率を論じているとした場合に、都内凶悪犯罪検挙数と比較すべきは都内在日朝鮮人数とその検挙数ではないか？
④ 来日外国人という日常聞きなれない母集団をいきなり比較集団かのように出すことが妥当か？
⑤ 都民数と比較すると書いていないが、仮に都民人口との比較を意味するならば、来日外国人も多様なので来日外国人の中でどの母集団と比較するのかを明らかにすべきである
⑥ 仮に都民と来日外国人の比較するとした場合、
a 都民とは常住都民か昼間人口か、統計数字のない観劇や買い物客等の上京人口も加えるか？
b 来日外国人全員と比較するのか？都内で何日以上の宿泊者に限定するのか
・全員東京に来るわけでもない・・東京にきても全員が東京で１年間いるわけがないのに、単純比率をなんとなくイメージさせるのは誤誘導目的ではないか？

以上のように、不確定部分が多すぎて意味不明の言いっ放しの印象です。
母集団をどこまで限定しても母集団の性質が違いすぎるので、比較対象を明瞭化すべきで意味不明の主張で恰も在日の犯罪率が低いかのような結論だけ主張するのはおかしくないか？その主張をメデイアが紹介すること自体問題がないか。

昨日紹介した日本側の記事・主張に対する中国側の記事です。
http://news.searchina.net/id/1583322?page=1

2015-07-30 06:17
中国メディア・台海網は２７日、日本と中国の空中戦力を比較し、「日本が中国に遠く及ばない」とする評論記事を掲載した。
日本の航空自衛隊を紹介。西部、南部、中部、北部の部隊に別れており、「Ｆ－２」、「Ｆ－１５Ｊ」という２種類の戦闘機が主戦力になっているとし、尖閣諸島で中国と全面衝突の事態となったときには北部の部隊がロシアの警戒にあたり、残り３つの部隊が動員されることになると解説した。
３つの部隊に配備されている戦闘機は合わせて「Ｆ－１５Ｊ」が１０５機、「Ｆ－４Ｅ」が５９機、「Ｆ－２Ａ／Ｂ」が２０機であるとし、もっとも性能的に優れているＦ－１５Ｊが、中国の戦闘機である「Ｓｕ－２７」、「Ｊ－１０Ａ」、「Ｊ－１１Ａ」と同レベルだと紹介。一方で、「Ｊ－１０Ｂ」や「Ｊ－１１」といった改良型戦闘機に比べるとレーダー性能は非常に大きく劣ると分析した。
中国の第３世代戦闘機６００機と戦い得るのは、Ｆ－１５Ｊ戦闘機１０５機しかないと論じるとともに、那覇基地にある１９機を除く他の基地に配備されているＦ－１５Ｊが作戦に参加するには、給油機の助けが必要であるとした。
中国は尖閣諸島海域の作戦に出動可能な飛行場が２７カ所あり、戦闘機も２００機を超えていると紹介。給油機なしで１日最多４回出動できるとしたうえで、１日あたりのべ８００機の戦闘機が同海域での戦闘に参加しうるとした。
また、１０分間隔の空中戦ごとに双方が１０のエレメント（２機編隊）を出動させたばあいは３時間で、３０のエレメントを出動させたばあいは２時間で日本の空中戦力を消滅させることができるうえ、自機の損失は３０機以内に抑えられるとシミュレートした。」

中国は古来から、三国志でいえば、曹操が赤壁の戦いに際して（三国志の「物語」ですが）「百万曹軍呉に会猟せんと欲す」と孫権を脅したことで知られるように、本当の戦いになると自国の兵が弱いのを知っているので、その前に圧倒的兵力を誇示して、相手をビビらせる・戦意喪失戦略→虚仮（コケ）威しが基本であることも割り引いて考える必要があるでしょう。
中国の主張とどちらが正確かは不明ですが、中国側では発着基地が多いことを自慢していますが、この辺は日本は沖縄本島に限定された基地が攻撃されると戻るべき基地がなくなるリスクがありますので、実際には中国に有利でしょう。
ただ日本自衛隊は米軍との共用基地が多いので、そこを攻撃する勇気が中国にあるかは別問題です。
たとえば、有名な普天間基地は自衛隊と米軍の共用可能施設になっています・米軍が奪回作戦に直接参加してくれなくとも自衛隊は留守部隊不要の有利さがあります。
都道府県別の全ての米軍施設規模と都道府県別の米軍施設で検索すると日本国内での米軍専用施設が少なく、概ね共用施設で、沖縄に関して専用施設が多いものの、普天亜飛行場は共用になっています。
https://ja.wikipedia.org/wiki/

飛行場 普天間飛行場 — 航空自衛隊那覇基地

中國の出撃基地がいずれも尖閣にほぼ等距離・近い利点は客観的な地理条件ですからこの情報も大方正確でしょう。
距離関係が正確とすれば、１日に４回の出撃可能と出ている点も検証可能・多分正確でしょう・・。
そうとすれば、仮に日本勢の８割が遠くからの出撃のために１日に２〜３回しか出撃出来ないとすれば、中国と日本の物的航空戦力が互角であっても現場の戦闘力では３対４以下の劣勢になってしまいます。
双方物理的軍事力については、お互いの宣伝では正確性がないので、第三者の記事を見ておきます。
http://www.recordchina.co.jp/b118129-s0-c10.html

世界の空軍力、中国4位、日本5位の結果に―米誌
１位米空軍２位米海兵隊・省略
3位ロシア空軍
旧ソ連の解体後大半の空の力はロシアに掌握された。ロシアはこの巨大な遺産に数十年間依存してきた。ロシアは1500機の戦闘機、400機の軍用ヘリを持つ。大半の戦闘機は老朽化しており、実質的に更新されておらず、就役も途絶えている。MiG-29、Su-27、MiG-31戦闘機は、冷戦前のままだ。ロシアの軍需企業はT-50/PAK-FA戦闘機を生産中だ。これはロシア初の第5世代戦闘機だ。報道によると、ロシアは新型戦略爆撃機のPAK-DAの開発を行っている。
4位　中国解放軍空軍・解放軍海軍航空兵
中国人民解放軍は中国武装部隊の保護シェルターで、主な飛行部隊は解放軍空軍と解放軍海軍航空兵に分かれる。解放軍空軍と解放軍海軍航空兵は1321機の戦闘機 攻撃機、134機の爆撃機 給油機、20機の早期警戒機を持つ。中国には他にも700機の攻撃ヘリがあり、その大半が中型クラスだ。一見したところこれは大規模な空中部隊で、巨額の国防費が費やされてはいるが、これらの軍機の大半は時代遅れとなっている。先進的と言えるのは500機のみで、これらの戦闘機は1980年代にロシアが開発したSu-27と国産多機能戦闘機のJ-10の改良版だ。残りの819機は1970年代のもので、外国空軍の深刻な脅威にはならない。

米国の調査ですから諜報力は確かだと思われますが、これによると昨日みたhttp://www.thutmosev.com/archives/26946289.htmlは米国データに基づく意見であることになります。
米紙では「先進的とみられる・・」と遠慮ガチに書いていますが、約３０年前の冷戦期に開発された古いものを買い受けた中国がロシアとの協定を破って自前で改良を加えて後進国へ輸出をした・・これに怒ったロシアが後継機の供給を渋っている状態ですから）もので、本物（ロシアの運用）以上の信頼性がありません。
http://wedge.ismedia.jp/articles/-/8350

チャイナ・ウォッチャーの視点
2016年11月30日
小原凡司 （笹川平和財団特任研究員）技術の違法コピーでロシアと交渉決裂
J-20が注目されるのは、中国が自力で開発した高性能戦闘機である可能性があるからだ。中国が現在、主力として使用している戦闘機は、ロシア製のSu-27とそのライセンス生産機であるJ-11である。しかし、ロシアは、中国がJ-11をライセンス生産するにあたって、多くの違法な技術のコピーを行ったとして、中国が空母艦載機として導入を希望していたSu-33の輸出を拒否した。両国間で、技術提供や価格などについて折り合いがつかずに交渉が決裂したとされているが、ロシアが拒否したのは、中国が少数の機体しか購入せず、後は違法にコピーするということを実際に行なってきたからだ。
このため、中国は、ウクライナからSu-33の試作機を購入してコピーし、J-15戦闘機を製造してきた。ところが、この時、中国は設計図を入手できなかったと言われている。J-15の艦載機としての能力が著しく劣るのは、当然の帰結と言えるだろう。エンジンの出力が足りないために、艦上で運用する際の燃料や弾薬が、陸上から運用する際の6分の1の量しか搭載できないとするものもある。
中国がコピーしたJ-15は使い物にならなかった。2016年5月現在、J-15の製造は16機で止まったままだ。航空機や艦艇といった武器装備品は、いくら部品を正確にコピーしても、完成品の性能はオリジナルにははるかに及ばない。航空機であれば、時には、まともに飛ぶことさえできない。航空機の開発・製造は、それだけ難しいのである。それでも、中国はメンツにかけて「自国の技術」で問題を解決したいのだろうか。

いわゆるトヨタその他民生品での純正部品と模造部品には品質性能に違いがあると見るのが普通です。