「不器用でも（素質のある人は）たまには良いことがある」と言うのが昨日紹介した新聞記載の本来の意味でしょうが、大方の人は不器用は不器用のママで人生が終わるのでしょう。
競争社会が進むと不器用な人に構っている余裕がなくなったので、企業もどこも抱え込む余裕がない・・弱者排除論理が徹底して行くのでしょうが、どうして良いか分らずウロウロしていると放っておかないで誰かが声をかけてくれるゆとり・思いやり社会を別建てで作って欲しいものです。
ちなみに不器用な方が良い結果になる（こともある？）と言う有り難い意見を書いてくれる人は「どんな人かな？」と思って肩書きを見ると「詩人」とありました。
なるほど詩人なら、そう言うタイプでもやって行けるかな？と思いましたが、詩人（で新聞第１面のコラム連載をする人となれば、大変な成功者でしょうから）まで行かなくとも不器用なままで終わる凡人以下の人も生き易い世の中にして欲しいものです。
バカで不器用で放っておけないと思って声をかけてくれているにしても、親切にされると嬉しくて生きて行く気力が沸くものです。
男女をとわずに弱者に優しく思いやりのある人もいるでしょうが、生まれつき動物として始まって以来命をかけた競争社会で相手を蹴落とすことに精出して来た男性よりも生命を産み育てることに精出して来た女性の方が、思いやり・気配りなどフォローする能力が高いことは明らかです。
現在の厳しい企業間競争＝相手との能力差の選別競争ですが、この結果内部で、「出来る人出来ない人」の厳しい選別が起きる社会です。
能力差を選別して格差を付けて行くのは男性に向いているのであって、今の厳しい能力選別社会に女性が参入するのは不向きな社会です。
これまで不器用で何となく困った状態の私に声をかけてくれたのは女性が多いので、女性が女性としての本来の価値観を発揮し易い社会にして欲しいと言う意見を書いてきました。
女性が男性価値観の仲間入りして競争して行く社会が貫徹すると、折角社会の半分を占めている思いやり・気配りの包容力ある社会を破壊してしまう結果になるのではないかと言う気がします。
女性は男性的価値観競争に参加して男勝りになる必要はありません。
（ジェンダーにこだわっている訳ではありません・・人によっては男性的能力の高い人もいるでしょうが・そう言う人は自己の能力を発揮して良いことは勿論です）
みんながみんな男性的行動能力で競争するのは、間違っています。
男性でもマッチョ系競争で劣っている人は柔弱な？詩人でも良いのと同じで、まして女性が男性と同一方向で能力競争する方が間違っています。
女性でも走るのが速い人もいるでしょう・・宅急便の配送員で男性の８割しか配達出来ないが女性ではトップだと言う競争をして意味があるのか？と言うことです。
男女をとわず自分の得意分野で競争社会に参加したら良いように思います。
女性は男性より優れた分野・・女性価値観トップが女性のトップとして男女平等に尊敬されるべきですし、日本では実際に家庭の中では女性が事実上の主として尊敬されてきました。
西洋から女性蔑視の思想が入って来た結果、おかしくなって来たのですが、我が国の場合天照大神の神話で知られるように万年単位の女性尊敬の歴史があるので、この１３０年程度の欧米価値観の全盛程度では根絶されることはありません・・幸いなお家庭内の女性の地位は盤石です。
男尊女卑の思想は西洋から入って来た借り物の思想であると言う点については、05/24/03「男の存在価値　１」〜05/28/03「男尊女卑の思想１０（明治の思想と実際２）」前後までと、妻の無能力制度がフランス民法の導入で我が国に入って来たに過ぎないことを２年後の03/29/05「夫婦別姓１４（上流の家と庶民の家２）妻の無能力と持参金の処分権」〜03/31/05「夫婦別姓１８（夫の無能力と家事代理権）民法１３４」あたりまでに書いています。
女性的価値観を否定し、男性向け競争社会に参加させるために政府や文化人マスコミが必死ですが、みんなが女性的価値観に意味がないと言わんかのように、男性社会に参加させて、男性より劣ったもの・・２番煎じの性を演出しているように見えます。
日本のフェミニストは、女性の地位低下を目指して社会参加を主張しているように見えますが・・・？欧米では日本と違って女性は無能力としてバカにされて来た歴史があって、漸く女性も人の仲間だと気が付いたのは、せいぜい２０世紀に入ったころからです。
アメリカでは黒人奴隷制度が知られていますが、女性も同様に何らの権利主体ですらなく、選挙権が与えられたのも日本よりも欧米の方が遅いのです。
欧米のような遅れた社会ではフェミニストは男性の真似をする権利から始めるしかなかったのですが、我が国は、昔から家の経営を女性が握って来た・男は外で殺し合いする程度しか仕事・権限がなかったのですから、今さら欧米の真似をしても仕方がないことです。

ところで、近代法・・近代国家を前提にすることがスキな左翼家文化人では、政府批判をするには勇気がいる立派なことだと自己陶酔している傾向があります。
この価値観は近代国家に到達していない言論の不自由な中国やロシア等では当てはまるでしょうが、日本は現在国家であって近代国家ではありません。
アメリカ占領軍によって、政府の日本民族のためになる政策に反対することを義務づけられて来たマスコミ界では、日本政府の民族自立に向けた施策に反対することが、より強いアメリカの意に副うことだったのです。
ですから政権反対論は常に「国際孤立する」（アメリカの後ろ盾がある！）と言うのが、金科玉条的自己正当化の宣伝になります。
日本のマスコミ界や左翼運動家は権力に刃向かう勇気ある行動をして来たと言うよりは、実はもっと大きな権力の意向で動く習性しかなく、記者や編集委員あるいはマスコミで活躍する文化人や芸能人はその企業組織内の大勢にオモネて来ただけはないでしょうか？
根拠不明ですが、朝日新聞は戦時中軍国一色で最先端を走っていたと言う意見を読んだことがあります。
当初占領軍に刃向かっていてオキュウを据えられてから、占領軍の意向宣伝一色になったと言う流れです。
占領軍によるマスメデイア支配以来、知識人？メデイア界では日本民族に対するネガテイブキャンペインすることが確立された支配的立場になっていますから、社内やマスコミ界で反日色を出すのは少数派どころか多数派ですから、何の勇気もいらない関係です。
政府批判に熱心なマスコミその他集団は、社内や組織内権威に盲目的に従っている・・根性がない人の集まりではないでしょうか？
弁護士会でもそうですが、一定の方向性が決まっている組織では、組織の大方の方向の意見にあうような、より強硬な威勢のいい発言をするのは気楽なもので、逆に組織内世論や雰囲気と違うことを言うには大きな勇気がいります。
弁護士会で言えば一定の意見で固まっている委員会に出掛けて行って一人反対論をぶっても否決されるだけで意味がない・・先が分っているので惨めさを味わうだけですから、勇気以前に意見のあわない人は誰も出席しなくなるしその委員会委員になろうとしなくなる・・結果的に威勢のいい反日本民族主義論者ばかりが発言して全会一致での決議と言うか、特定秘密保護法反対で言えば、反対を前提にしたうえでいつ街頭運動するか・集会を開くか等の打ち合わせから始まっているのが普通です。
組織内での異端の意見を言うことがまさに勇気であって、社会から孤立している組織内では国・社会全体から言えば少数意見でも、組織内多数意見・・勇ましい意見が幅を利かします。
こういうことの繰り返しによる自己満足で、旧社会党は社会全体の支持を失って来たと思われます。
マスコミや左翼系文化人は目先の小さな政府権力に反抗しているように見えて、背後の（支配国）トラの威を借りて威張っているだけであって、本当の権力者に対して抵抗する能力・度胸があるかは別問題です。
マスコミやエコノミストによる増税実行論の大合唱で言えば、一見ときの安倍政権に真っ向から反対している・・反骨のように見えますが、実は財務官僚組織と言う実質的権力者の意向に沿うように運動をしているに過ぎません。
どんな政権も最長数年〜５年前後で入れ替わって行きますが、財務官僚ににらまれると補助金その他の箇所付けで長期的影響があるから、どの政治家もその意向にそって動きます。
（異次元緩和→円安政策・・増税反対論支持で安倍総理に気に入られていても、５〜６年先には総理をやっていないことは確かですし、若手中堅はもっと長くやりたいでしょう）
次期隠退予定以外の５〜６年以上先を見据える政治家の多くは、大方が財務省の振り付けどおり増税実行論でしたが、解散になると目先の選挙で落ちるのが怖いので（財務省の主張は民意に反していることを知っているので）イキナリ増税延期論に変更したのはこうした時間軸での判断です。
政治家やマスコミ（研究助成金で縛られている学者・マスコミ採用を期待する文化人エコノミスト）は民意や日本民族の長期的利益によって動くのはなく、長期的自己保身で動いていることになります。