マスコミ支配の崩壊

今回のアルジェリアのテロ惨劇事件に関して、世界中に進出しているプラント会社「日揮」の企業姿勢が良く知られるようになりました。
世界に進出している日本企業とこれを構成する日本人が、現地のためになるように現地人に惜しみなく技術指導する姿勢が、どこの国でも草の根で尊敬され愛されていると言われるようになっているのは、2月1日まで書いて来た民族の歴史の違いによるものです。
中韓や英米マスコミが如何に日本を悪く宣伝しようとも、日本の植民地支配に関しても繰り返し書いていますが、日本人は南洋諸島でも本国同様に現地で惜しみなく教育指導して来たことから現地人は戦後もとても親日的ですし、中韓を除く親日的なアジア諸国の存在や現在の日本企業の現地での行動で日本の植民地支配が如何に善良であったかが証明されています。
(植民地支配自体が良いことではないので、ここでは欧米の支配に対する比較で書いています)
世界中で具体的に日本人が知られて行くことが、英米の(日本を二度と立ち直らせないことを基本とする)マスコミ(虚偽宣伝の洪水)支配を終わらせ、日本支持を増やして行くようになると言う意見をJanuary 3, 2013「政権担当能力2(マスコミ支配)」以下に書いてきましたが、これが実際に証明されつつある様子が日揮テロ被害を契機に海外での活躍が大々的に報道されたことで分ってきました。
韓国や中国はまだ第二次世界大戦終了直後の価値観で、大金を使ってロビー活動やマスコミに食い込み、自分たちが現実世界でいくら嫌われていても世論を操作さえすれば良いと思って頑張っているのは時代錯誤であり滑稽です。
我が国では大分前からフジテレビに始まってNHKその他マスコミを事実上支配して(裏で巨額資金が動いているのでしょうか?)中韓に都合の良い意見や報道ばかりする状態になっていました。
中韓にとっては、日本を乗っ取ったつもり・・意のままに思想教育を操作出来るようになったつもりでいたのでしょう。
折から中韓シンパの民主党が政権を取ったのでやりたい放題出来ると思って・・自信を持ち過ぎて露骨にやり過ぎた結果、却って日本国民の反発を受けて、民主党は売国奴扱いになるし、フジテレビの視聴率はガタガタになってしまいました。
中韓の行き過ぎ行為によって、日本のマスコミ界はフジテレビやNHKに限らず、朝日毎日その他大手マスコミ界全体の信用をなくしてしまいました。
中韓両国による今回の一連のやり過ぎが、これに反発するネット利用言論発表機会を拡大したことによって、日本でのマスコミ支配力を弱めるのに大きな功績があったことになります。
ところで、ネット社会化と言っても、単にクリックして受信したり、供給されるアプリを利用するだけの人よりは、自ら文字発信出来る人数が重要です。
日本の場合、識字率・文章作成能力レベル・メール利用能力が世界一・・それも突出していますから、ネット発達の効果・・マスコミの発信力を殺ぐ能力では、世界一大きなものがあります。
私のこんな思いつきの意見でも既に約10年も続いていますし、(訪問数は月に何十万で長年安定しています)私のコラム意見の基本はマスコミやこれに登場する御用的学者批判を中心にこれまで書いてきました。
ネットの発達で我が国ではマスコミ報道が全て・・マスコミによる世論形成の時代・・第4の権力とも言われる時代は、急速に終わりつつあるように思われます。
そうなると、私のマスコミ批判を中心とするコラムの使命は終わるのかな?と寂しくなりますが、いつの世にも通俗的支配的意見というものがあります。
支配的意見と言うのは実はどこか怪しいところがあるように思えるので、その怪しいところを、世間常識に反して裸の王様を指摘した子供の目でいつまで書き続けたいと思っていますので、支配的意見に異論を唱えるスタンスである以上は書くことがなくなりはしないでしょう。

米英系マスコミ支配1

ポツダム宣言とその前のヤルタ会談等を見れば、米英露中としては、日本をアメリカ支配のフィリッピン等と同じアメリカの支配下・植民地にしてしまい、競争相手として復活して欲しくなかった・工業国として復活させるつもりがなかった筈です。
ところが、アメリカは朝鮮戦争を契機として強くなり過ぎた中ソを相手にするために、味方を増やすためには、日本を独立させて工業力を復活させるしかなかったと思われます。
独立させるとしてもその後のことを考えると周囲の中韓といがみ合わさせておくことは、アメリカにとって利益です。
日本の独立を認める代わりに日本弱体化=孤立化・・半永久的に日本に力を付けさせないために周囲の中韓やアジア諸国から道義的非難を絶え間なく起こさせて、日本のマスコミに対しても、これに呼応して「そうだ日本は悪いことをした」と宣伝させて既成事実化して行くことがアメリカの基本政策だったと思われます。
インド支配はカースト制助長・強化して反目させあるいは地元勢力の争いを激化させて成功したものですし、インドを独立させるときもヒンドウー教とイスラムの反目を助長して、インドとパキスタンに分裂して独立させた結果・・・今でもパキスタンとインドとは宿敵状態のママです・・独立を認めたのと同じやり方です。
米英の世界戦略はいつも現地勢力を反目させて消耗させることにありました。
米国主導の戦後秩序を見ると米国の意図によるとは限らないまでも、世界中あちこちで分断国家が誕生し、同一民族の反目状態が発生したのは偶然のことではないでしょう。
アラブの真ん中にイスラエルを作ったりどこもかしこも、紛争の種をまいて歩いたような戦後秩序でした。
ソ連が崩壊し、共産圏がアメリカの大きな敵ではなくなったときに、アメリカの矛先・抑止するべき相手としての関心は、再び半分日本へも向けられるようになった可能性があります。
(ちょうど、ジャパンアズNo.1という標語が溢れた時期でもあり・・ちょっと日本が有頂天になり過ぎた時期でもあったことがアメリカの警戒心を招いたのです)
この時期に行われたのが、江沢民のアメリカ訪問時における第二次世界大戦時の対日共同戦線を強調した演説であったことになります。
アメリカがこれに内々応じたことから、中国は自信を持ってこれ以降日本に対する歴史批判を繰り返し、国内でも反日教育をするようになったと思われます。
ところで、個人の生き方を考えてみるに、自分の立場を良くするために、陰でこそこそと人の悪口を言いふらしたり陰で嘘を言うようにけしかけているのって、良き友人でしょうか?
我が国の道徳ではこんなことは最も忌み嫌われる生き方ですし、またみんながおおむね陰口をきかない道徳を守っている社会です。
ありもしないことでもでっち上げて、目先の自分の利益のためには世界中に嘘を嘘と知りつつ吹聴して回るのが正しいと思う民族がまわりに一杯(言っても中韓両国だけです)あり、それを絶え間なくけし掛けている国があるという現実とどう向き合って日本は生きるかです。
国際政治は、良き友人でなくともつき合わなければならないのが厄介です。
この端的な例が南京事件であり慰安婦問題であったでしょう。
今になると、ネット報道の充実で中韓の主張は最近始まったことに過ぎず、全くのでっち上げと分ってきました。
(本当にあったことなら極東軍事裁判で何故主張すらなかったのかということです・・当時は敗戦国でどんなインチキっぽいことも反論すら許されないし反論の証拠集めすら出来ない状態でしたのに・・)
マスコミはこうした事実を全く報じないで韓国や中国の言い分ばかり報道して来たので、(アメリカの顔色を窺うしかないので、仕方がなかった面があります)我々国民は本当にあったことなのかと誤解している人が大半でした。
「そんな悪いことをしたなら謝るしかないだろう」と思う人が多かったのです。
現在米英が牛耳る世界道徳は、力関係次第・多数派を形成さえ出来れば、嘘を強制しても良いし何をやっても良いと言うことなのでしょうか。

構造変化と格差拡大1

国際収支表については何回か表のコピーを紹介していますので、今回はGDPの推移をwww.google.co.jp/publicdataのデータから一部紹介しておきましょう。
上記のデータによれば1990年の日本の国内総生産は447兆3699億円で、1998年489兆8207億円、2009年は560兆6580億円に伸びています。
これが2008年のリーマンショックによる落ち込みを挽回出来ずに2010年は539兆8807億円に下がっている状態ですから、1990年からリーマンショック前の2007年までの18年間で1.25倍=25%の増加をしていることになります。
電気その他重厚長大型産業の多くが白物家電の海外展開に象徴されるように海外進出し続けている・・従来型国内生産が縮小している中において、GDPが落ち込むどころかジリジリと増加していたということは、多様な分野で大幅な産業構造の転換・・高度化が進んでいる・・成功していたことが明らかです。
まして、団塊世代の退職が始まり、労働力減少しつつあることを考えれば、なおさら効率よく稼いでいることが窺われます。
単純作業中心の組み立て産業が出て行った穴埋めに、これに代わる収入源・・高度な産業が育っていたことになります。
我が国においては、底辺労働向けの大量生産型産業が海外に出て行った後にも国内総生産が減るどころか少しづつ増えていて、貿易収支の黒字はバブル崩壊前同様に維持し続けていたし、その間に海外進出が進んだので海外生産分・・海外利益分だけ所得収支の黒字が増え続けていたことになります。
これが国際収支表の中の所得収支の増加になって現れていて、リーマンショック直前には年間12〜13兆円規模になっていて貿易収支の黒字(年間10兆円前後)を追い越すまでになっていました。
この辺の数字は07年5月26日の2のコラムで国際収支表自体をコピーして紹介してありますので参照して下さい。
上記国内総生産の推移に関するデータによると(何故かうまくコピー出来ないので上記のように抜粋しました)日本はグローバル化によって出て行ってしまった国内生産分を穴埋めするための別の産業の創出・・産業高度化への転換に見事成功していたことになります。
高度化転換出来た分野の従事者はバブル崩壊前よりも高収入を得ていて、他方で生産縮小による収入減の人もいて結果的に日本全体で25%の上昇であったことになります
産業構造が高度化転換(各種製品の最終組み立て工程を新興国に移管し、その製品に組み込む各種部品の高度化や研究者やソフト関連の発達でしょう)に成功しても、最後の組み立て作業的現場単純労働向け産業が減って来ると、高度化産業に必要な人材に転進出来る人は限られていて、転進出来ない人材が増えてきます。
現在国内に残っている各種生産現場でも最終組み立て工程は、パートや派遣・期間工など非熟練工中心になっています。
最終組み立て工程分野の多くが海外に出てしまい、この分野ではここ20年間毎年のように労働需要が減少し続けています。
人口構成は一般的にピラミッド型ですから、どこの国でも裾野・・中間・末端労働者人口の方が多いのが普通ですが、この分野中心(ホワイトカラー層も減っていますが)に需要減が起きたのがこの20年間我が国の抱える大きな問題でしたし、これからも問題であり続けることになります。

定住意識の崩壊2

勤務先周辺で好きなところに寝泊まりしている男が増えると、いわゆる住所不定のヒトが多くなります。
江戸時代の宗門人別帳制度以来、政府は定住場所を前提に領民→国民管理をして来たので、政府は住所不定では困るので、「住所不定」と言えば、それだけでアウトロウ・・よほどの悪人であるかのような感じがするように教育されていますが、今後は個人識別番号制になって行けばその前提自体変ってきます。
今でもまだ人の特定には「どこの誰それ」と言いますが、実際にはヒトの細かい住所など誰も気にしていないで、電話番号くらいしか知らない・・記憶していないのが普通です。
何十年来の交際をしている関係でも友人・会社同僚の家に住所録など見ないで尋ねて行けるヒトは滅多にいないのではないでしょうか?
せいぜい「あいつは千葉あるいは浦和から来ていると言ったが・・あるいはどこそこの駅ので降りていたのを知っている・・その先バスに乗るのかどうかも知らない程度のヒトが普通です。
名刺を貰っても東京から来たか船橋から来たヒトか程度をちらっと見るだけで、何丁目何番地まで関心がないのが普通です。
今ではせいぜいどこの会社のどう言う係(担当)のヒトかに関心ある要素になっているだけでしょう。
実際的には、既に住所番地の機能はかなり低下しています。
住民票や戸籍簿の機能の低下・・今後は個人識別番号制に移行して行くべきではないかという意見を、 April 19, 2011「住民登録制度不備と家の制度8」で書きました。
今後は所属組織と個人識別番号だけで国民(経済活動)の管理可能・・政治が出来る筈です。
住所不定が問題ではなく所属組織のないヒト・無職の人だけが、収入がないし特定し難いので、悪事を働き易いことと把握が出来ないことで問題なのです。
その内携帯その他の所持品で位置情報が出る時代になるので、特定の法的範囲(人権保障の関係で絞りが必要ですが・・・)ではピンポイントの所在確認も可能になります。
勤務先・所属組織で特定する時代が来れば江戸時代の武士が江戸にいる場合、その武士は薩摩屋敷にいるとか京極屋敷にいる程度の管理で十分だったのと似てきます。
個々人が定住していなくとも企業組織単位で管理して税もその単位で源泉徴収や消費税徴収してけば良いのであって、個人の住所単位で課税する必要がありません。
今後間接税・・消費税中心にして行けば浮浪者であろうと消費する都度税が徴収出来るので、消費税を納める企業さえ管理していればたります。
今のところ企業・組織(個人事業でも同じです)は事務所や店舗・工場・倉庫など設備が必要なので、(モンゴル族のパオみたいに移動が激しくなるにしても、常に一定の備品設備設置が必要なのでなお殆どの場合組織体の所在を基礎として把握が可能です。
個人識別制になると引っ越すたびに住民登録の届け出がいらないし、これを受け付けたり管理する膨大な役所の人員が不要になるでしょう。
いろんな契約書にも住所番地を書く代わりに識別番号を書くようになります。
選挙も住所区域・・選挙区で行うのではなく、識別番号で投票用紙をネット上で受け取るだけになれば現在のような1票の格差が問題になりません。
憲法では国会議員は地域代表ではなく全国民の代表であることになっているのですが・・・選挙区制のために結果的に実質的地域代表になってしまっているのですが、これがネット投票になって全国が1区になると簡単に得票順に当落が決まります。
どこかの選挙区代表として選ぶ必要すらないので、名実共に全国民の代表になって、地元への利益誘導政治は完全になくなります。
 憲法
 第41条 国会は、国権の最高機関であつて、国の唯一の立法機関である。
 第42条 国会は、衆議院及び参議院の両議院でこれを構成する。
 第43条 両議院は、全国民を代表する選挙された議員でこれを組織する。

コンピューターで投票すれば、小学校で大勢の役人が張り付いていなくともいいし、日本中あるいは世界のどこにいても投票出来るし、どこかの投票所に集中する心配もなく、コストがものすごく安くなるでしょう。
コンピューターを使えないヒトはどうする式の反論が直ぐ予想されますが、そんなことを言い出せば、選挙制度が始まった頃には文字を書けないヒトが一杯いたのに、字を書けないヒトはどうするという選挙制度反対論がなかったのと同じです。
我が国は何事も変革の遅い国ですから、識別番号制に移行するのは早くても数十年以上、遅ければ50年以上先でしょうから、その頃にネットを駆使出来ないヒトは今で言うと文字を読めないヒトよりも少ないのではないでしょうか?

定住意識の崩壊1

子供がなくともどうってことがないという話を前提に夫婦問題に戻ります。
家事育児の能力が仮に男女同等になって来てしかも男女の文化レベルに差異がない場合、(女性は女性同士のグループ生活の方が良いだけではなく)オスにとっても子供の問題以前に女性と一緒に生活する意味がなくなってきます。
上記意見は7月23日に書いたように、オスはライオン同様にメス集団にくっついていないと食いはぐれる(狩りで鹿など大物がとれるのは滅多にないことで、オスは何時も腹をすかしていたのです)ので定着するようになったのが始まりとすればの話です。
オスの方も今では殆どが給与所得になって真面目に働くようになっているので、メスにくっついていなくとも食いはぐれることがなくなっています。
勤務先が決まっていないと不安ですから毎日出勤しますが、出勤してもじっと机に座っているのは今でも苦手ですから、営業マンとしてしょっ中出歩いたり、交際と称してゴルフに行ったり会議ばかりしているのが男性の普通の姿です。
中にはフーテンの寅さんのように放浪癖がなくならない男性もいますが、殆どの男性はともかく餌の種である企業・勤務先に毎日出勤することを厭いません。
農業時代に祭りや寄り合いその他でウロウロしていても、ともかく女性のいる家に毎日帰って来ていたのと同じ意識で出勤後企業を基地にして出歩いていて夕方には一旦企業に帰って生活するようになっています。
結婚していない男性は会社に泊まり込むのを何とも思っていないのは、最早勤務先企業が、古代に定住先を決めた集落・・女性のいる家と同じ役割を果たすようになっているからです。
今では今日はあちら、明日はこちらと気の向くところで寝泊まりして家に帰らずに、飲んだくれていてもどこかに安定して勤めてさえいれば、自分が食うのには困らない時代です。
(ドヤ街に寝泊まりして手配師に言われるままに車に乗せられて現場に働きに行くのであれば、一定のところに毎日通勤することも要りません)
労務者に限らず(ホワイトカラーも)職場さえあれば、一定したネグラがなくとも食うには困りません。
生活するには一定の所帯道具が必要ですが、これからは家具付きマンションが増えて来て、テレビや冷蔵庫その他の道具類がついているとかパソコン付きも増えて来るでしょうし、そういうところを借りれば良いのです。
これからはスマートフォンの時代で大きなパソコン(画面)は会社にあれば充分で、個人で持ち歩く時代ではないでしょう。
すべてデータ化してグーグル等で保管してくれているので、自分の荷物として持ち歩く必要がない時代です。
身体1つのようでいてポケットからスマートフォンを取り出せば、身の回りのかなりの必要なデータを取り出せて間に合います。
定住先が自宅から会社へとする意識変化を前提にすれば、勤務先周辺で寝泊まりしているのが合理的であって、何時間も掛けて妻子のいる場所から通うのは不合理となります。
この端的な例が単身赴任の場合でしょう。
現在社会でも既に単身赴任者の場合、赴任先から妻子の待つところへ月に1回程度通う実質的な通い婚形式になっているのですが、通勤時間の長い勤務先の場合も、自宅には夜中に帰って眠りに帰るだけで朝早く家を飛び出して行くとなれば、これも勤務先から妻のところへの通い婚に近くなっていると言えます。
放浪していると食いはぐれるところから、男が古代以来女性が主宰する集落=集落内の家庭・自宅に居着いていたのですが、明治以降の通勤形態労働の発達によりオス独自の餌の獲得場所となりました。
元々オスは定着したくて定着したのではなく、食料確保のために女性集団の主宰する集落に定着したに過ぎませんから、収入源が勤務先で得られるようになれば、あえて遠くの集落に夜遅く帰る意味がなくなってきます。

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