コンビナートなどでは、地上数メートル以上の高さの支柱の上でパイプラインが縦横に走っていますが、数メートルも高い場合、震度５〜６くらいになると見た目に１メートル前後も揺れる感じですが、支持基盤ごとに１メートル前後もずれる大きな揺れがあった場合、継ぎ目に異常を来さない金属系のパイプは有り得ないと思われます。
（ゴム状のものでも水平に張っていれば１メートル以上の伸び縮みに耐えられないでしょう）
伸縮性の低いパイプ類は格納容器やタンクその他の装置と一緒に揺れる仕組み・・支持基盤を同じにしないと（別々に揺れるのでは）壊れる宿命にあると言えます。
パイプ類は遠くから冷却水やその他の液体やガス類を供給し、排出して行くものですから、パイプ類の総延長全体を格納容器と同じように揺らすには、全部を同じ支持基盤・人工基盤に乗せておくしかないでしょう。
分り易く言えば原発敷地にある必要な機器全部を一枚の基礎に乗せて地震が来れば一緒に揺らすようにする・・・言わばメガフロート類似の大きな船上に原発を設置するしかないことになります。
船上であればどんな大きな地震あるいは波が来てもその上で一緒に揺れるだけですし、これを沖合２〜３kmくらいのところに係留しておけば、津波の心配もありません。
今後技術の進歩によって更にその距離を遠くして行き最終的には沖合数百kmに設置するようにすれば、どんな事故が起きても半径数百km以内の避難民に該当する人が出ないことになります。
ただし、以上来は単なる思いつきであって、昔ボリバー丸とか言う鉱石運搬船がポッキリ折れてしまったことがありましたが、船が一定以上に大きくなると波の動きによる力が船体各部に複雑に作用してこれに耐えられずに折れてしまうことになります。
陸上の人工基盤であっても同じで基盤が広くなればなるほど、地盤の揺れがその支持箇所ごとに違うので、そのひずみに耐えられずに人工基盤自体が壊れてしまいます。
この方面の研究・・材質強度化と波力を分散させる研究が進まないと海上に設置するのはまだまだ無理でしょう。
現在のように陸地に設置し、且つ配管類の固定支持基盤が建家その他の固定物ごとに違い、別々の支持基盤と一緒に揺れるパイプライン形式・・配管設備に関しては、対震装置の充実と言っても一定規模以上の大地震になると無理・限度があります。
格納容器やタンク類自体が耐震設計で震度８でも破壊されないようになっていても多数のパイプが格納容器に穴をあけて装備され外部に繋がっているのですから、これらの配管類に対する耐震基準が甘いままで地震で破壊されると、命綱の冷却装置が駄目になるし、破壊されたパイプラインのあちこちから、放射能に汚染された水が漏れだすのは当たり前です。
報道では、格納容器以外は一般の工場建設や建築基準法による基準で設置されていたとなっています。
今回の大事故は電源喪失だけではなく、既に配管系・配電系の亀裂・損傷等が先にあって容器内の水が漏れだしていたので、電源だけ回復してもどうしようもなかったことは、半年以上経過した未だに復旧（冷却水の循環）出来ないことからも明らかですし、損傷があったので原発建屋の地下に何千トンと汚染水が漏れだして溜まっていたのです。
９月２２〜２３日の検査で１号機の配管には水素が充満していることが分ったけれども、まだ濃度を測定来ていないとの報道がありました。
これも１号機で分ったと言うだけで、２号機以下も同じではないかと推測している状態・・配管系統は半年以上経過しても未だに手つかずのままと分ります。
逆から言えば、漏れだす分がなければ（蒸発した分だけしか）海水注入も出来ない・・冷やし切れなかった筈ですから、（この場合塩が固まってどんどん溜まって行って大変な事態になっていたでしょう）却って良かったとも言えます。

稼働中の原子炉や使用済み燃料棒の貯蔵施設・プールでは水の循環で冷却していたのですから、この循環システムが壊れてしまうと、電源があっても３時間以内にその修理をして再開出来るかの問題に帰します。
一般家庭で言えば、停電しなくとも、洗濯機が壊れれば修理するまで動かないのと同じです。
装置が全面的に壊れている場合、（特に今回の場合）修理が短時間で出来ないことは直ぐに分りますから、３時間半以内に外部からどうやって格納容器に水を送り込んで冷やし続けて冷却装置の復旧までの時間を稼ぐかの問題になります。
（マスコミでは電源喪失・確保に焦点を当てて報道していましたが、実際には電源の補完だけしても装置は動かないので、平行して如何に早く冷却用の水を供給出来るかが、関係者にとっては焦眉の急だったことになります）
事故後半年以上経過したいまでも、１００度以下の冷温停止状態に持ち込めない・・未だに蒸発を続け、放射能の拡散が続いている（・・これを遮蔽・封じ込めるためにするために建家の再建築を急いでいますが、これが年末頃までかかるという報道です。）ことから明らかなように電源喪失の問題ではなかったのです。
（１号機が約一ヶ月前に３号機が９月１９日にようやく連続１００度以下になったと報道されたばかりです）
上記の通り今回の大事故・・冷却装置故障→過熱によるメルトダウンや水素爆発は電源喪失によるのではなく冷却関連施設の破壊・故障・・その復旧作業が短期間では出来なかったことによることが明らかとなってきました。
関係者には地震発生と同時に分っていたことでしょうが、これを報道すると何故そんな単純な準備をしておかなかったのかの批判が起きるので津波による電源喪失という一点にしぼって報道しているのではないでしょうか？
ここで安全基準のあり方に戻りますが、ずんぐりしたカプセルみたいな格納容器は容器ごと揺れるようにしておけば内部は一緒に揺れるので震度８でも１０でも理論的には対応可能ですが、配管類は建家その他各種周辺施設や地面に固定して伸びていて格納容器に繋がっているので、固定部分・支持基盤ごとに違った揺れをします。
ずんぐりした容器と違い、縦横に伸びていて支持基盤ごとに違った揺れをする配管類は地震に対する耐性が単体の格納容器とは違って格段に弱いのですから、これに対する耐震性こそを優先的に研究しておく必要があったことが分ります。
この研究・準備をせずに格納容器・お城で言えば、天守閣だけ残せば良いという発想で地震その他の災害に対する備えをして満足していたのですから不思議です。
天守閣だけの丸裸状態になれば、城主が腹を切る時間（原発で言えば３時間半）を稼げるだけであって、最早戦闘能力皆無と言うべきでしょう。
原発敷地内の諸設備は原発・原子炉を維持して行くために必要な設備ですから、冷却水循環用配管に限らずこれらに付随する設備全部が壊れても、丸裸の格納容器だけ残れば安全だという安全基準の設定自体がおかしかったことになります。

８月の夏休み期間中余裕があったので、（私はお盆休みをしないで事務所に出る習慣です）事務所に送って来ていた中央大学発行の中央ジャーナル掲載の論文を読んでいたら、３０年前から大地震のないアメリカでさえ、電源喪失に対処する方策について研究が進んでいたと書いてありました。
これについて国会で質問された班目委員長が「それは知っているが、それについては業界できちんと対処するように指示している」（上記本を持ち帰っていないので、うろ覚えの趣旨ですからそっくりそのままの答弁ではありません）と答弁しているそうです。
原子力保安院は、業界に指示して業界が指示に従ってきちんとやったとしても、それで良いかをチェックする役所ですから、業界に対処しろと指示しておきましたと言うだけは存在意義がありません。
また同委員長は、浜岡原発訴訟の証人尋問でも、ジーゼル発電機を常時２台用意しておく必要がないかの質問に対して、
「一々心配して対応していたら採算が取れないので切り捨て行く・・物事には割り切ることが必要なのです」と子供のような質問をするなと言わんばかりの証言をしています。（この文言も記憶に基づくもので一字一句そのままではありません）
今回の大地震の余震（程度）であちこちの発電所が壊れて、あるいは送電網が壊れて青森県の東通原子力発電所でも２〜３系統あった全電源喪失が起き、予定通りジーゼル発電機が動き出したものの、その発電機が直ぐに故障して停まってしまいました。
もう一台の発電機は定期修理中で使えなかったので結果的に冷却装置が動かなくなってアワや福島第一原発同様の事故発生の直前まで行ったのですが、そのギリギリのところで１系統の電源が回復してことなきを得たらしいのです。
冷却装置が３時間半動かないと大事故になることは予めアメリカなどの研究で明らかになっていたらしいのですが、我が国ではそんなことはあり得ないと勝手に無視して、その先の研究・・もしもの電源喪失に対する対処マニュアルさえ用意していなかったので、イザ電源喪失してみると爆発阻止するために弁（ベント？）を開けるにしても手動で動かすマニュアルもなくどのように動かして良いかの検討から始まったようです。
勿論移動式の電源車の準備をしておらず、漸く準備して持って来てもどこに繋いで良いかの手順さえ決まっていなかったし勿論訓練もしたこともない有様です。
津波は想定外だったというのですが、今回程度の津波の高さ自体も地震学者による指摘がその前からあったのに、地震や津波に関して専門外の原子力学者らがこれを無視して、将来の研究課題として先送りしていたことも分ってきました。　
想定外のことだったのではなく、防潮堤のかさ上げや発電機などの高所移動にはコストがかかるので（そんなことを一々気にしていたらやってられないと言う姿勢で）無視していたたことも分ってきました。
また、上記の通り津波を伴わない単なる余震（東通の場合は震度４前後ですから我が国ではどこでもしょっ中ある地震です）だけでもあちこちの発電所が自動停止してしまい、東通原子力発電所に電気が来ない状態が何時間も続いて自家発電装置も止まり、もう少しで福島第一原発並みの大変な事態になる寸前まで行っていたのですから、大津波に関係なく電源喪失＝冷却装置の停止リスクはしょっ中あり得る事態だったことも分ってきました。