相手を激しく攻撃する不施不受派は日本の国情・・寛容な社会に合わないことから、徳川幕府は禁止しましたが、表向き禁止しただけでそれほど広がらない限り実害がないので、事実上放置していました。
アメリカによるマスコミ・知識人支配によって、隠れ切支丹が賞讃されますが、実態は同様で排他的な政治活動にまで発展しない限り、実害がないので，事実上黙認されて来たに過ぎません。
非寛容・・「和」の精神に反する宗教自体が、日本では国民大方の支持を受けられませんので広がりがないままになっていて、大した害がなかったからです。
実際に明治以降切支丹禁令が解かれましたし、敗戦→米軍占領でキリスト教信者というだけで優位に立ちましたが、事大主義の韓国とは違い、我が国ではハイカラ好みのキリスト教徒が少し増えただけで、それ以外に殆ど広がっていないことを見ても幕府の禁令によって広がらなかったのではないことが分ります。
この辺・不施不受派が弾圧されたのと１神教のキリスト教の弾圧とは同根でした。
キリスト教禁圧は如何にも民主主義・平等思想が許されなかったかのようにいう幕府批判が欧米の意見そのままに学校教育では主流になっています。
（今は知りませんが少なくとも私の習った当時の歴史教育ではそうでした）
秀吉当時西洋では日本以上に強固な身分社会であったので、その批判が当たらないことをNovember 24, 2012「万物共生１と多神教」で書いたことがあります。
これだけ見ても戦後アメリカは、史実に反した無茶な教育を日本に対して強制して来たことが分ります。
日本の政教分離とは言っても、公明党の存在に明らかなように各種宗教団体と政治家の関連その他に関しては何の問題も起きずに緩やかであるのに対して、神道に関してのみ・・ホンの数百円の奉納でさえマスコミは大騒ぎして憲法を揺るがす大事件に発展することが多くなっています。
政教分離と称して神道敵視政策がこんなに続くのは，米国による日本批判のためには、神道・・日本人の古代からの和の心だけは潰してしまいたいと言う戦後戦略そのままアメリカの悪意がマスコミや知識人によって継承されているからです。
現実の日本人が・・欧米人並み・・朝鮮人みたいに酷い心になれば、戦前の日本の植民地支配が酷かったという虚偽宣伝が信用・証明されます。
今の韓国人が積極的に売春婦輸出しながら慰安婦問題を主張しても、世界中が信用しないことの逆張りを狙ったのです。
日本の気高い道義心・神道精神をぶっつ潰して「和」や絆（きずな）重視よりは、私利私欲に走る民族にしてしまえば、アメリカの虚偽宣伝が信用されるようになっていたでしょう。
政教分離と称して日本の心そのものである神道だけを目の敵にして行く学校教育・マスコミ支配や知識人抱き込みには成功したものの、日本人が万物を大切にする心、如何に未開人であっても人間同士を大事にする心までは簡単になくなりません。
戦後再び東南アジアに進出した企業戦士は戦前に外地に行った軍人・司政官同様に現地人を大事にして、親切に技術指導してきました。
欧米植民地のときには教育さえ受けられずに何も教えられてなかったこととの、１８０度もの違いが再び繰り返されました。
この結果東南アジアでは雁行的発展を遂げられたので、欧米による日本の植民地支配は酷かったというデマ批判は色あせてしまっています。
色あせるだけなら良いですが後記のとおり欧米の植民地支配は酷かったという批判がわき起こりかけているのが現状です。
中韓が日本の資金や技術援助で目覚ましい発展を遂げられた点では東南アジア以上の恩恵ですが、中韓両人民は狡猾なのでこれを認めたがらないのです。
今年の８月には、何の根拠で８月１５日に韓国国会議員が靖国神社に押し掛けてきて反日演説をしなければならないんだという大きな騒動になりかけていたのですが、目の前まで来て韓国議員が説得に応じて結局これを取りやめたので、大事件にならずに済みました。
そもそも韓国は先の大戦の戦争相手ではないのですから、極東軍事裁判の正当性に・・靖国神社問題に口を挟んで世界中に悪口宣伝する資格すらありません。
何のために誰がやらせているのかあるいは誰に訴えるのが目的かと誰もが気になりますが、極東軍事裁判自体の犯罪性・・不当な戦後秩序が批判されるのが怖いアメリカだとしか言いようがない状態になっています。
こう言う状態でアメリカがこれを歓迎しているかどうか・喜んでいるかどうかに関心が集まっているので、表面上迷惑顔をしているだけでは収まらなくなりました。
最近日米同盟の強化・・韓国軍には厳しく日米関係優先に舵を切るしかなくなっているのは、韓国の日本敵視政策による後押しがあることによります。
「日本が戦後秩序挑戦しているからけしからんじゃないか」と中韓が騒いでアメリカの注意喚起をすればするほど、アメリカが中韓に近寄る時代が終わり、逆に日米関係が強化される皮肉な関係になってきました。
アメリカはシリア問題処理能力・TPP閣僚会議交渉でのオバマ大統領の欠席などなど・日々目に見える形での著しい国力衰退に直面していますので、その補完勢力として韓国と日本どちらを選択すべきの踏み絵を韓国に迫られれば、誰が見ても日本しかないのですから、当然の帰結です。
中韓はこの関係変化に気が付いていなかったので、誤った政策に固執していたのですが、最近中国はまずいと持って若干軌道修正を試みています。
他方、韓国は思い込んだら千年でも・・と言う国柄ですから，軌道修正が出来ない点はソ連崩壊後も北朝鮮のみ未だに共産主義しがみついているのと同様です。
一旦火がついたらとことんやるしかないのが朝鮮人の気質ですから、アメリカが受入れてくれないならば・・と言うことからか、大統領自身が先頭に立って最近では欧州諸国等に出掛けて行ってまで日本批判を繰り広げています。
この大宣伝の結果、カリブ海諸国で、数百年に及ぶ植民地支配に対する巨額賠償請求が、英仏欄に対して問題提起されるようになってきました。
日本の朝鮮支配批判を東南アジアで展開すれば，東南アジアで日本の何倍も過酷な支配をして来た旧植民地支配諸国やアメリカ軍の戦争犯罪へ火の粉が広がるだろうという大分前から書いている私の指摘が現実化し始めました。