在日系の多い大阪発祥でここ何年か前からどぎついお笑い番組が流行していたのは、テレビ界のガラが悪くなり始めの走りだったのかも知れません。
このままマスコミ報道内容が在日系の好みに合わせて「ガラが悪くなる一方」になると、色彩からどぎつい表現方法に至るまで日本人の控えめな好みに合わなくなります。
政治的立場とは関係なくても、まともな日本人の多くがテレビを見なくなる傾向を助長して行く印象を受けました。
例えば欧米流の美人コンテストで優勝しても日本人の美の基準にあわないように、民族の好みがありますから、韓国中国好みの芸人（仮に日本人の芸人としても・・）ばかりがテレビに登場するのでは、日本人は次第に見なくなります。
「親韓国報道を見たくなければ見なきゃ良いんだ」と言うフジテレビの主張どおりの結果が出て来たようです。
そうなればテレビの日本社会に与える影響力は縮小して行きますが、もしかしたら底辺層向けとしてはまだまだ命脈を保つかも知れません。
底辺層も同じ１票の投票権があるので、ココをターゲットにした政治宣伝はマスコミを通じてまだまだ可能性があるでしょう。
報道内容を視聴者にあわせる結果、在日系の好みに報道内容（色彩感覚にとどまらず，表現の仕方その他、人間の生き方としての価値観の露出も・・）が偏る悪循環に陥る→日本人がさらに見なくなっていくでしょう。
あるレストランやホテルが韓国料理・韓国装飾に特化すれば，その店やホテルに繰り返し行くのはこれを好む在日韓国系が中心になって行きます。
報道機関も一定方向への色が濃くなり過ぎると政治意見に限らず人間の生き方あるいは美術表現感覚その他全て価値観が違い過ぎて国民が見たくなくなります。
スポンサーや視聴者が偏って来ると，フジテレビの主張どおり日本人の多くは見なくなるし，そうなればマスコミ報道は在日系・中国系閉鎖社会での自己満足感を満たすだけの役割になります。
このまま進めばマスコミの日本社会に与える影響力が限定・縮小されて行くので、政治的な偏向報道の効果も限定されるのでしょうか？
パチンコ屋の騒音や色彩感覚が嫌いならば行かなければ良いだけですが、公共の電波を特定民族系の娯楽や満足のためにだけ使っているのは、どうかの意見は別です・・・。
底辺層にとっては、テレビの影響力が大きい点をどうするかの問題です。
政府発表ばかりの中国マスコミの信用性が中国では低いからと言って、（どうせ誰も信用していないのだからと）報道の自由がなくても良いとは言えないのと同様に、マスコミの場合には韓国料理が嫌いならば行かなければ良いというのと同視出来ません。
ココでは旅行先でテレビを見た印象を書いているだけですので話題を元に戻します。
中韓に首根っこを押さえられているマスコミの影響力さえ殺いでしまえば、あるいはマスコミから外国の影響力を排除さえ出来れば日本が安泰かと言うとそうとは限りません。
中韓両政府は、マスコミの支配とマスコミ自体の影響力縮小を前提にちゃんと手を打っているのに注意を払う必要があります。
中国や韓国では、マスコミに頼る時代が終わりに近づいていることを前提に、戦略的にニューヨークその他特定都市に大量の移民を送り込んで、そこでの韓国系・中国系議員の当選を目指すようになっています。
大量移民だけではなく、結婚する方法で浸透して行けば一人の韓国人や中国人で、うまくするとその夫や子供まで引き込めるのでかなりのシンパを獲得出来ます。
韓国や中国では国外脱出熱が高いと言われていますが、必ずしも自国に嫌気をさしている人ばかりではなく、半ば政府公認の後押しも兼ねている面に気をつける必要があるでしょう。
聖火リレー時におけるチベット人のデモを圧倒する中国政府の（多数の貸し切りバス運行による）大量動員デモには，日本人の多くが驚いた筈です。
（彼らはこのようなことを日本でやると日本人にどう見られるかの心配よりは、日当の方に魅力を感じたのでしょうか）
日本人は現地に直ぐとけ込むのでどこの国でもコミュニュテイを作らないのですが、中韓両国民は自国がイヤで脱出しているのに、外国では中国人街や韓国人街などの自国コミュニュテイを作る傾向があります。
愛国心が強いから行った先で中国人街、韓国人街を作るのではなく、国を棄てて逃げて行った人間自体が、群れを作らないと生きて行けない弱さを抱えているからです。
自国を構成するみんなの民度が低くて自国が世界標準の半人前の政治・社会しか維持出来ないのが嫌で逃げ出しているのですが、これを構成する国民自体も半人前の人間となります。
世界に通用しない半人前の人間が言葉さえマトモに通じない異国で生活するのは，自国で生活するよりもなお大変です。

今年、習近平主席のアメリカ訪問時に提案したとされる「太平洋支配を二分しよう」という中国の唐突・露骨な提案は、西太平洋では自分が警察官役を果たしたいという提案ですが、アメリカを遠くへ追いやって対日攻撃戦に介入させない・・あるいは関心を薄れさせようとする長期戦略とも読めますし，日本潰しの米中密約があるのを，これを敢えて中国政府がリークしたとも読めます。
中国にとっては通常兵器で、日本の軍事力を凌げるようになりさえすれば、直ぐにも日本侵略・占領行動を開始したいのでしょう。
海軍力や空軍の戦闘能力で如何に日本軍が優勢でも，中国が航空母艦の運用を軌道に乗せればこれまで書いているように遠隔地では航空母艦のある方が圧倒的に有利ですので、日本は離島の防衛が出来なくなります。
航空母艦のない海空軍力は，鉄砲の時代が来たのに騎馬戦力や刀槍戦力の優秀さを自慢しているようなことになります。
ところで、中国は日本を仮想敵国視どころか、日中戦争の仕返しをしたい・・結局は占領後は今のチベットやウイグル族に対するより以上に法風感情がるのでやりたい放題出来る隷属的地位にしたいの宿望を隠そうともしていません。
とは言うものの，中国の反日暴動・侵略熱は、政府が煽っているだけであって，国民の意識に裏打ちされていないことは，政府が煽らないと直ぐに潮が引くように収まることからも明らかです。
この辺が根っから精神異常状態になっている韓国との違いですが、中国でも反日教育が長引いて幼児期から刷り込まれてしまうと韓国と同じようなことになり兼ねません。
ただ、復讐熱・・意欲に関しては韓国と共通しているので、数十年前から韓国とこの方面ではスクラムを組んでいる様子です。
中国はイギリスが海賊行為によって世界に覇を唱えたように、１９世紀まで主流であった欧米型弱肉強食の論理にまだ固執している様子ですから，日本にとっては危険な国です。
言わば隣に暴力団員が住んでいるような感じになります。
暴力団員が暴れれば問答無用で警察が来てくれますが、アメリカは相手の言い分を聞かないとどうのこうのと言って簡単には出動してくれないので、警察官役としては頼りないところが隣に暴力団員住んでいるよりも危険な状態です。
２１世紀では、道義に裏打ちされない剥き出しの武力による支配拡大思想は、暴力団の縄張り拡張意識論理と言うべきで国際的支持を受けられませんが、占領さえしてしまえばアメリカ話し合いしなさいというだけですから，国際支持などなくても良い・・実力さえ上回れば実行して・・占領してしまえば良いと言うのが中韓両国のたち位置です。
フィリッピンと係争が始まった南沙諸島では、簡単に中国海軍の占領が始まり既成事実化しています。
とは言うものの，１９世紀型の強盗的行為をするには、まだアメリカの戦力が怖いので、アメリカの理解を得たいし、米軍の日本駐留が邪魔です。
日本侵略の下準備として沖縄その他での在日米軍駐留反対の反米行動の煽動に躍起ですし，韓国と共に国際反日世論の形成に熱心です。
他方で国際連合の敵国条項＝日本がそのまま残っている・・安保理の決議なしに敵国はいつ攻撃占領しても良いという論理を盛んに宣伝しています。
ここで、2013/09/14「政治家・マスコミと国民意識との乖離１」から始めている対中国無償援助継続の意義に戻ります。
日本侵略の意図を事実上公言し鋭意準備している中国に対して、なお無償の経済援助を継続する・・不合理な援助継続の裏に何があるのでしょうか？
もしも、援助の見返りに政治家を含む政府要人が中国や韓国からバックマージン・性関係（ハニートラップ）その他陰陽のサービスを受ける裏の関係が一度でも生じると大変です。
国内でも、何かの切っ掛けで裏社会からバックを貰ったり、無償であっても違法に便宜を図ってやると、今度はそのことで恩を感じるどころか、次に断ると過去に便宜を図ってくれたことをバラして良いのかと脅されて抜き差しならなくなって、泥沼にはまる人が多いので弁護士でもヤクザ関係には気を使います。

航空母艦がないままですと仮に現地遭遇戦をやろうとして出掛けて行っても、相手が一旦逃げてしまうと、４〜５００km余計飛んで来ている日本の飛行機は現地に長くとどまれないので、少し追いかけ回したり探すくらいが関の山で直ぐに那覇基地に引き返すしかありません。
引き返すときに１昨日書いたように、追撃されたら大変ですし、仮に追撃されないまでもその間にまた占領されればイタチごっここですから、こんな消耗戦を続けられません。
これを５〜６回も繰り返していて「また逃げるのだろう」とうんざり気分になったところで突如反転して来て戦闘を仕掛けられると気が緩んでいる僅かな差が不利な結果になります。
戦闘開始をするか否か，どこで始めるかの場所すらも相手のイニシアチブにかかる・・ゲリラ戦になると、１０倍の兵力があっても不利な戦いを強いられます。
占領された離島を奪回するには、日本自体が航空母艦を持って現地常駐して対峙するか、米軍の航空母艦が参戦しないと不可能なことになります。
現在の日米奪還作戦の訓練は、米軍が本当に共同参戦してくれるのか不明のママ、もしかしたら実際には機能しない訓練を気休めのためにやっている可能性があります。
米国は同盟国の義務を果たすかのようにお茶を濁しているだけで、米軍は実際には何もする気はないし、自衛隊は何も出来ないで終わる可能性があると想定しておく必要があります。
何もしないということは、中国軍が沖縄本島周辺を除く離島を総嘗めにして占領してしまってもただ見ているだけ・・韓国に占領されたままになっている竹島のようになることを意味します。
例によって、アメリカはアジアでの紛争拡大を望まない・平和を望んでいると言って「話し合い解決しなさい、もめ事を大きくしないで・・」というのがアメリカのスタンスでしょう。
日本政府は「いつでも話し合いの門戸は開かれている」と逆に言い訳しなければならない変な立場に追い込まれ現状固定して行きます。
これでは、日本は世界の笑い者・・惨めな結果になります。
アメリカが日米同盟による同盟国の義務を果たすには、占領自体を阻止する共同作戦を実行すべきですし、これが出来ないならば日本軍の・装備（航空母艦）充実の（協力しないまでも）邪魔しないことではないでしょうか？
アメリカの真意は必ずしも明らかではありませんが，第二世辞世界大戦時同様に真意は米中結託があって日本を中国に蹂躙させる密約がないとは言い切れません。
日本の軍備増強を阻止して弱体化したままにしておいて，あるときイキナリ撤退してしまい戦備の整わない日本が大負けするパターンを狙っていないとは限りませんので注意が必要です。
相互防衛条約とは紛争当事国がまず率先して戦い、不足を補うのが原則であるから日本がまず負けても戦う気概を示すべきだというもっともらしい意見がときどき聞かれます。
負けてから、助けてもらえるという意見です。
しかし、日米同盟の場合は日本の再軍備を事実上禁止して来た歴史がある上に、米軍が日本全土を我が物顔に基地として優先使用している現状から見て、その代わり、アメリカが守ってくれるものだと日本人多くが信じて来たのは誤りではありません。
いわゆる識者が訳知り顔で言うところの過去の伝統的条約の場合，確かに同盟国が諸種の援助をするだけで必ずしも一緒に戦う訳ではありませんが、その代わり日英同盟の例でも分るように防衛分担金を負担することはありませんし、日本の軍備増強に協力することがあっても阻止したこともありません。
ましてや日本国内に好きなように基地をおかせることもありません。
戦後普通になった基地を提供する方式・新たな武器開発を禁止されている場合は、同盟国とは言っても実質は支配服従の関係ですから、その代わりに自国を守ってくれることを前提にしています。
昔から，同盟条約がなくとも、占領軍が占領してる以上は領民を守れないと支配者が権威喪失してしまいました。
動物の世界でもリーダーがリーダーたる能力を発揮出来ないと直ちにその地位を追われる仕組みです。